コロナショックのセクター別にみる騰落率

雑記

比較はバンガードセクター別ETFで

投資運用会社バンガードのETFにはセクター別のETFがあります

  • VCR:一般消費財サービスセクター
  • VDC:生活必需品セクター
  • VAW:素材セクター
  • VIS:資本財セクター
  • VOX:電気通信セクター
  • VGT:情報技術セクター
  • VHT:ヘルスケアセクター
  • VDE:エネルギーセクター
  • VFH:金融セクター
  • VPU:公共事業セクター

一般的にセクター別の景気に対する優秀なリターンは以下の図で示されます。

出典: (SBI証券ホームページ、コンテクスチュアル・インベストメンツ)

景気が弱い時に強いセクターは(消費安定は生活必需品です)、景気が弱くなってもあまり下がらない、という意味で優秀なリターンです。

ほかがマイナス20%のなか、公共株はマイナス10%だとか、そういう意味ですね。

さて、今回のコロナウイルスによる景気後退懸念は先日初のサーキットブレーカーが発動し、取引がとまりました。

もはや景気後退懸念ではなく、コロナウイルスによる経済活動縮小による実態としての景気後退が進んでいると言っていいでしょう。

そしてウイルスは金融緩和や経済政策によっては解決しないことから、通常今までの安全と言われたセクターたちとは騰落率が異なるのではないか、と思いバンガードのセクター別ETFでリターンを検証しようと思った次第です。

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S&P500のチャートを眺め、スタートラインを2月24日とします。露骨に直滑降してるので。

順番にすると以下のとおりになりました。

  • VDC:生活必需品セクター -7.3%
  • VHT:ヘルスケアセクター -8.8%
  • VPU:公共事業セクター  -9.3%
  • VGT:情報技術セクター -14.3%
  • VOX:電気通信セクター -15.0%
  • VCR:一般消費財サービスセクター -16.3%
  • VAW:素材セクター -18.1%
  • VIS:資本財セクター  -19.1%
  • VFH:金融セクター -23.7%
  • VDE:エネルギーセクター -34.7%←!?

【参考】

  • VOO:S&P500 -14.9%
  • IYR:米国不動産ETF 14.3%
  • BND:米国債権ETF +2.2%

VOOによる平均が-14.9%に対して、そこまで下がらなかったのが4つ生活必需品、ヘルスケア、公共事業、情報技術でした。

ここで改めてセクター別景気リターンのグラフと比べてみましょう。

  • 生活必需品 -7.3%
  • ヘルスケア -8.8%
  • 公共事業  -9.3%
  • 情報技術 -14.3%
  • 電気通信 -15.0%
  • 一般消費財サービス -16.3%
  • 素材 -18.1%
  • 資本財  -19.1%
  • 金融 -23.7%
  • エネルギー -34.7%

こうみると概ね対応していますが、一つ気になるのが、ハイテク(情報技術)が景気に強い割に平均より良いことです。

金融株とエネルギー株については利下げ・原油安で大体説明が付きますし、素材資本財株も景気敏感株だから今回大きく下げたということで説明が付きます。

しかし、ハイテク株についてはなんだか生活必需品・ヘルスケア・公共事業ほどではないにしろ若干ディフェンシブに動いたような気がします。

人気銘柄たちは、”生活必需品”なのではないか?

S&P500の騰落率が2月24~3月9日まででの人気銘柄たちのリターンは

  • マイクロソフト -11.9%
  • アップル -10.7%
  • アルファベット(グーグル) -14.4%
  • ネットフリックス -6%
  • アマゾン -10.4%

という感じでした。

一方でフェイスブックが-15.6%、マスターカードは-19.3%と平均を下回るものもありました。

思えば、景気が悪化したところでこれらハイテク株等のサービスを急に使わなくなるか?と言われるとおそらく答えはノー。

株価が将来への悲観・期待を写した投資家心理であるのであれば、これらの中で生活に密接したサービスを提供しているのであれば、割高だろうがそこまで下がらないのではないか?と今回のコロナショックで思い始めました。

不景気でもビザやマスターカードによる国際電子決済は使うし、グーグルで検索はするし、動画配信サービスは突如解約はしないでしょう。

ただし、高い株価というのは期待値が反映されているため、不景気とかではなく決算が期待はずれだった場合は大きく株価を下がるということを意味しています。

今回のコロナショックでこれら銘柄が平均より下がってないことに安心した投資家も多くいるのではないでしょうか。

 

インターネットの普及により、我々の生活は大きく変わりました。インターネットのない生活なんて想像ができないし、激しい競争の中でも生活に密着して、しかも独占的な地位を気づいたサービスはあります。

これらは新たなディフェンシブな銘柄としてカウントして良いのではないか、というのが本記事における結論になります。

配当金生活を目指す身としては、ポートフォリオにハイテク株等の個別銘柄を入れるか悩むところではあるのですが、資産運用という観点から検討してみたいと思いました。

それではまた次回お会いしましょう。

※関連記事です

金利景気によって強いセクターが別れますが、不景気の原因等で結局セクター別のリターンは変わりますね。リーマンショックは不動産バブル崩壊からの金融危機だったことから、不動産・金融セクターが大暴落しました。

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